初心者必見!住宅ローンの選び方ガイド


住宅ローンは、人生で最も重要な借入の一つです。マイホームを購入する際に選択する住宅ローンは、長期にわたり家計に大きな影響を与えるため、慎重に選ぶ必要があります。今回は、初心者にもわかりやすいように、住宅ローンの選び方について詳しく解説していきます。

金利タイプの違いを理解する

住宅ローンを選ぶ際に最も重要なのが、金利タイプの違いを理解することです。
一般的に、金利タイプには以下の3種類があります。

変動金利

変動金利は、金利が市場金利に連動して変動する仕組みです。当初は金利が低めに設定されているため、月々の返済額が抑えられる傾向にあります。しかし、金利が上昇した場合は返済額も増加するリスクがあります。金利上昇局面では負担が大きくなるため、リスクに備えた家計設計が必要です。

変動金利のメリットは、低金利での借入が可能なことです。一方、金利上昇時の負担増加がデメリットです。変動金利を選ぶ際は、シミュレーションを行い、金利が上昇した場合でも返済可能な水準かどうかを確認することが大切です。

全期間固定金利

全期間固定金利は、借入時の金利が最後まで固定される仕組みです。金利が変動するリスクがなく、ローン全期間の返済額を正確に把握できるメリットがあります。ただし、当初の金利が変動金利よりも高めに設定される傾向にあります。

金利が上がっても月々の返済額に影響がなく、家計の見通しが立てやすいのが全期間固定金利の最大の長所です。一方、金利が下がっても金利の見直しはできないというデメリットもあります。金利変動リスクを嫌う方や安定した家計を重視する方に適しています。

固定期間選択型金利

固定期間選択型金利は、名前の通り、固定期間を自由に選択できるタイプの金利です。当初は短期間の固定期間を選んで低金利で返済をし、後々金利変動の状況を見て、長期間の固定化を選ぶことができます。

固定期間選択型金利のメリットは、変動金利と固定金利のいいとこ取りができることです。デメリットは、固定化の際に金利が上がっている可能性があり、金利変動リスクが完全に排除できないことです。柔軟性が求められる方に適しています。



住宅ローンの種類を比較する

住宅ローンには、大きく分けて民間ローン、公的ローン、フラット35の3つの種類があります。
特徴を理解した上で、自身のニーズに合った形を選ぶ必要があります。

民間ローン

民間ローンは、銀行や信用金庫など、民間の金融機関が提供するローンです。金利タイプの選択肢が豊富で、変動金利や固定金利など、様々なニーズに対応できるのが特徴です。一方で、審査が比較的厳しい傾向にあります。

民間ローンでは、大手銀行と地方銀行の違いにも注目が必要です。大手銀行は全国展開しているため、住宅の購入場所を選ばず借入が可能です。一方、地方銀行は地域密着型のサービスが受けられ、提携している地元の不動産会社の物件情報にもアクセスしやすいというメリットがあります。

公的ローン

公的ローンは、国や自治体が提供する住宅ローンです。金利が低く設定されているのが大きな魅力で、審査基準も比較的緩やかです。一方、限度額が決められているため、高額な住宅の購入には向いてません。

公的ローンには、財形住宅融資制度や、各自治体独自の公的住宅資金融資制度などがあります。対象となる職業や収入、年齢など、細かな条件はローンによって異なります。希望の物件価格や自身の条件に合わせて、自治体の情報を確認する必要があります。

フラット35

フラット35は、民間金融機関と住宅金融支援機構が共同で提供する住宅ローンです。金利タイプとしては、全期間固定金利のみ。金利変動リスクがなく、審査基準も比較的緩やかなのが特徴です。

フラット35のメリットは、35年間の長期固定金利での返済が可能なことです。一方、デメリットは金利が民間ローンよりも高めに設定されていることです。耐震性が高い新築住宅を購入する際に利用されることが多いローンです。



団体信用生命保険を理解する

住宅ローンを借りる際、団体信用生命保険(以下、団信)への加入が義務付けられています。万が一、病気やケガで働けなくなった際の備えとなるものです。団信の保障内容は金融機関によって異なるため、十分な理解が必要です。

団信の種類

団信には、主に以下の2種類があります。
●3大疾病保障付き団信: がん、急性心筋梗塞、脳卒中といった3大疾病に対する保障がついています。
●ワイド団信: 上記3大疾病に加えて、その他の病気やケガによる就業不能時にも保障が受けられます。

ワイド団信の方が保障範囲が広いため、安心感は高くなりますが、保険料が高くなる傾向にあります。自身のニーズと家計状況に合わせて、適切な団信を選択する必要があります。

団信の上乗せ金利

団信の保険料は、住宅ローンの金利に上乗せされる形で支払います。上乗せ金利は、金融機関や団信の種類によって異なるため、比較検討が求められます。

例えば、ある金融機関では変動金利が年0.5%、団信の上乗せ金利が0.2%の場合、実質的な金利は0.7%となります。ただし、別の金融機関では変動金利が0.6%で、上乗せ金利が0.1%と低い設定の場合もあります。実質的な金利を計算し、総合的に判断する必要があります。



諸費用を確認する

住宅ローンには、金利以外にも様々な諸費用がかかります。
前もって費用を確認し、総返済額のシミュレーションを行うことが重要です。

事務手数料

事務手数料は、ローン契約時に金融機関に支払う手数料です。金額は金融機関によって異なり、高額なところでは数十万円にも及ぶケースがあります。初期費用を抑えたい場合は、事務手数料の低い金融機関を選ぶ必要があります。

保証料

保証料とは、ローン返済を保証する費用です。住宅金融支援機構や民間の保証会社に支払います。保証料率は金融機関によって異なり、支払い方法にも違いがあります。一括前払いと、ローン残高に上乗せして分割払いの2パターンがあり、家計に合わせて選択できます。

繰上返済手数料

万が一の場合に備えて、住宅ローンの一部又は全額を一括で返済することができます。しかし、一括返済には繰上返済手数料がかかるケースがあるため、手数料の有無を確認する必要があります。手数料が高額の場合、借換えを検討するなど、対策を立てる必要があります。



金融機関のサービス内容を比較する

住宅ローンに付随するサービスは、金融機関によって様々です。自身のライフスタイルに合わせて、サービス内容を比較検討しましょう。

ポイントサービス

ポイントサービスを提供している金融機関もあります。住宅ローンのお借入額に応じて、ポイントが付与される仕組みです。貯まったポイントは、旅行やショッピングなどに利用できます。頻繁に旅行される方や、ポイント収集を楽しむ方には魅力的なサービスといえます。

スマホアプリの利便性

スマートフォンから手続きが完了できるアプリを提供している金融機関も増えています。アプリの操作性や機能の充実度合いは、金融機関によって異なります。申し込み手続きや、返済状況の確認など、スマホからの利用頻度が高い方は、アプリの利便性も比較すると良いでしょう。

金利引き下げサービス

一部の金融機関では、特定の条件を満たすことで金利が引き下げられるサービスがあります。例えば、携帯電話会社の回線契約や、金融機関の別の商品を利用していると、金利が最大0.15%引き下げられる場合があります。このようなサービスを活用することで、長期的に見た住宅ローンの総返済額を抑えられる可能性があります。


まとめ

住宅ローンは長期にわたり家計に大きな影響を与えるため、慎重に選ぶ必要があります。この記事では、金利タイプの違い、ローンの種類、団信の内容、諸費用、金融機関のサービスといった観点から、住宅ローンの選び方について詳しく解説しました。

最後に重要なポイントをおさらいしましょう。まずは自身の年収や預貯金、家族構成などから、適切な返済負担率を算出し、借入可能額を見極めることが大切です。次に、変動金利と固定金利の特徴を理解した上で、適切な金利タイプを選びます。公的ローン、民間ローン、フラット35の中から、自身のニーズに合った借入先を選択しましょう。団信やサービス内容の違いなども、しっかりと比較検討し、総合的に判断することが重要です。

住宅ローンの選び方を理解し、自分に最適な条件を見つけることで、安心して新生活をスタートできるはずです。慎重に検討を重ね、理想のマイホームを手に入れましょう。

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